会社概要ページの書き方｜信頼される項目と
「見られている前提」で整える実務ガイド

結論：会社概要は「決断直前の身元確認窓口」である

先に結論からお伝えします。会社概要ページの役割は、デザインの見せ場でも、自社を大きく見せる場所でもありません。「この会社は実在して、信頼して関わってよいのか」を、決断直前の人が確認するための窓口です。だからこそ、整えるうえで優先すべきは、華やかさよりも「事実の正確さ」と「必要な項目の網羅」です。

会社概要を開く人は、たいてい何かを決めかけています。発注しようか迷っている企業の担当者、応募しようか考えている求職者、購入直前の消費者。彼らは共通して「ここで失敗したくない」という慎重さを抱えています。会社概要は、その慎重さに対して「大丈夫ですよ、私たちはこういう会社です」と静かに答えるページなのです。

本記事では、まず会社概要が果たす4つの役割（信頼・与信・採用・取引のチェック）を整理し、そのうえで必ず載せたい必須項目、信頼を一段高める要素、個人事業主の場合の書き方、よくある不足、そしてE-E-A-Tとの関係までを順に見ていきます。なお当社（格安HP屋）は東京都千代田区神保町のホームページ制作会社で、2020年の創業以来、全国の中小事業者・個人事業主のサイトづくりに携わってきました。そもそも「なぜ自前のホームページが必要なのか」という前提から整理したい方は、ホームページを持つ理由を解説した記事もあわせてご覧ください。

会社概要が果たす4つの役割：誰が、何を確かめにくるのか

会社概要を「とりあえず置いておくページ」と捉えていると、必要な情報が抜け落ちます。逆に「誰が何を確かめにくるのか」を理解すると、何を書くべきかが自然と見えてきます。会社概要には、大きく分けて次の4つの役割があります。

役割1：信頼の確認（実在性のチェック）

もっとも基本的な役割が、「この会社は本当に存在するのか」という実在性の確認です。インターネット上には実体の見えにくい事業者も少なくないため、訪問者は無意識のうちに「住所はあるか」「代表者の名前は出ているか」「連絡先は本物か」を確かめます。ここが曖昧だと、サービス内容がどれだけ魅力的でも、「なんとなく不安」という理由で離脱されてしまいます。

役割2：与信のチェック（取引してよい相手か）

BtoBの取引では、会社概要が「与信」の入口になります。継続的に取引してよい相手か、社内の稟議に通せる相手かを判断するために、設立年・資本金・事業内容・取引銀行などが確認されます。とくに新規取引の前には、相手企業の担当者が会社概要を印刷して上司に説明する、という場面も実際にあります。会社概要は、相手の社内であなたの会社を代弁してくれる資料でもあるのです。

役割3：採用のチェック（働いてよい会社か）

求職者にとっても会社概要は重要です。応募しようか迷っている人は、企業規模・事業内容・設立背景・所在地を調べ、「安心して働けそうか」「ちゃんとした会社か」を見極めます。採用ページが充実していても、会社概要が手薄だと「実態がよく分からない」という不安を残します。採用については採用ページの作り方を解説した記事でも詳しく扱っていますが、その土台として会社概要の信頼性が効いてきます。

役割4：取引・購入のチェック（買ってよいか）

一般消費者が商品やサービスを購入する前にも、会社概要は確認されます。とくに高額な商品、初めて利用するサービス、ネット通販では、「この会社から買って大丈夫か」を会社概要で確かめてから決済に進む人が一定数います。ここで安心できれば購入の後押しになり、不安が残れば離脱の理由になります。

このように、会社概要は「誰に対しても同じ情報を出すページ」に見えて、実は取引先・求職者・消費者という複数の読み手の不安に同時に答えています。次章から、その不安に応えるための具体的な項目を見ていきましょう。

必須項目：これが抜けると信頼が崩れる土台

まずは、業種を問わず載せておきたい「必須項目」です。これらは会社概要の土台であり、欠けると一気に信頼を損ないます。それぞれ、書き方の注意点とあわせて見ていきます。

必須項目の一覧

社名は「正式名称」で一字一句正確に

意外と多いのが、社名の表記ゆれです。「株式会社」を前に置くか後ろに置くか（前株・後株）、スペースの有無、英数字の全角・半角まで、登記上の正式名称に合わせます。会社概要・トップページ・問い合わせページで社名がバラバラだと、細部への不注意が信頼の低下につながります。難しい漢字を含む場合は読み仮名を、海外との取引がある場合は英語表記を併記すると親切です。

所在地は「ビル名・階数」まで書く

所在地は、都道府県から番地、ビル名、階数まで省略せずに記載します。「○○ビル」までで階数が抜けていると、来訪時に迷わせるだけでなく、情報の正確さという点でも物足りなく映ります。登記上の住所や開業届の住所と一致させることも忘れないでください。複数の拠点がある場合は、本社・支店を分けて整理します。

代表者名は、肩書きとセットで

代表者の氏名は、信頼の核になる情報です。「代表取締役 ○○○○」のように肩書きとセットで記載します。代表者名が出ていない会社は、訪問者から見ると「誰が責任を持っているのか分からない」状態になり、不安の原因になります。後述しますが、代表あいさつや顔写真まで踏み込めると、信頼はさらに高まります。

設立・創業は「いつから続いているか」の証明

設立年月日（個人事業主は開業年月）は、事業の継続性を示す情報です。長く続いていること自体が一つの信頼材料になります。創業と法人化のタイミングが異なる場合は、「創業○年・設立○年」のように両方を書くと、歴史と実体の両面が伝わります。

事業内容は「専門家以外にも分かる言葉」で

事業内容は、社内では当たり前の言葉でも、初めて訪れた人には伝わらないことがあります。業界用語を並べるより、「何を・誰に・どう提供しているか」が一読で分かる表現を心がけます。複数の事業がある場合は箇条書きで整理すると読みやすくなります。

連絡先は「独自ドメインのメール」が信頼を高める

連絡先は、電話番号・メールアドレス・問い合わせフォームを用意します。ここで一つ実務的なコツを挙げると、メールアドレスはサイトと同じ独自ドメイン（例：info@自社ドメイン）を使うことです。サイトのドメインと連絡先メールのドメインが食い違っていると、わずかですが不自然な印象を与えます。独自ドメインのメールは、それだけで「きちんとした会社」という印象を補強します。なお、電話を受け付けない運用にする場合は、その旨を明記し、フォームやメールへ誘導すると親切です。ドメインそのものの考え方については独自ドメインを解説した記事もご参照ください。

業種によって必要になる項目：許認可・特商法に注意

前章の必須項目に加えて、業種や販売形態によっては「法令上、または信頼上、載せるべき項目」があります。ここを見落とすと、信頼を損なうだけでなく、場合によっては法令違反にもなりかねません。

許認可・登録・免許が必要な業種

建設業、不動産業、人材紹介、古物商、飲食業、医療・福祉、士業など、許認可や登録・免許が必要な業種では、その登録番号や許可番号を会社概要に明示することが信頼の土台になります。たとえば「建設業許可 ○○県知事許可（般-○）第○○号」「宅地建物取引業免許 ○○知事（○）第○○号」のように記載します。これは形式的な情報に見えて、「正規の手続きを経て営業している事業者だ」という何よりの証明になります。士業のサイトについては士業のホームページ制作を解説した記事でも、所属会や登録の明示の重要性に触れています。

通信販売を行う場合の特定商取引法に基づく表記

ネットショップやオンラインでの有料サービス提供など、通信販売にあたる事業を行う場合は、特定商取引法に基づく表記が原則として必要です。これは会社概要とは別ページにすることも多いですが、密接に関わるため触れておきます。一般的に求められる主な項目は次のとおりです。

• 販売事業者の氏名（名称）・住所・電話番号
• 販売価格、送料などの追加費用
• 代金の支払時期・支払方法
• 商品の引渡時期（役務の提供時期）
• 返品・キャンセルに関する特約

個人事業主であっても、通信販売を行う場合はこれらの表示義務の対象になります。「自宅住所を出したくない」という事情があっても、原則として表示が求められる点には注意が必要です。具体的な対応は、最新の法令や所管省庁のガイドラインで確認することをおすすめします。ネットショップ全般の作り方はECサイトの作り方を解説した記事でまとめています。

個人情報を取り扱う場合

問い合わせフォームなどで個人情報を取得する場合は、利用目的の明示や、開示・訂正・削除の請求方法などを定めたプライバシーポリシーを用意するのが基本です。これも会社概要から導線をつないでおくと、訪問者は安心して問い合わせできます。

信頼を一段引き上げる「載せたい項目」

必須項目が「信頼の土台」だとすれば、ここから紹介するのは「信頼を一段引き上げる項目」です。必須ではありませんが、これらを丁寧に整えるほど、会社概要は単なる事実の羅列から「この会社に任せたい」と思わせるページへ変わっていきます。

沿革：続いてきた事実が安心を生む

沿革（会社の歴史）は、事業の継続性と成長を時系列で示すものです。創業から現在までの主な出来事を、年表形式で3〜5項目ほど並べるだけでも十分に効果があります。「長く続いている」「着実に歩んできた」という事実は、それ自体が強い安心材料です。無理に飾る必要はなく、創業・移転・事業拡大・主要な実績などを淡々と並べるだけで、誠実さが伝わります。

企業理念・代表あいさつ：「人」と「考え方」が見える

会社概要に企業理念や代表あいさつを添えると、数字や事実だけでは伝わらない「この会社が何を大切にしているか」が見えてきます。長文である必要はありません。むしろシンプルな言葉のほうが記憶に残ります。代表あいさつでは、事業への思いや、お客さまに対する姿勢を自分の言葉で語ると、人柄が立ち上がってきます。読み手は、最終的には「会社」ではなく「人」を信頼するからです。

地図・アクセス：実在する場所だと分かる

所在地のテキスト表記に加えて、Googleマップなどの地図を埋め込むと、「実在する場所で営業している」という実感が一気に高まります。最寄り駅からの経路や、車で来る場合の目印を添えると、来訪のハードルも下がります。地図は、オンライン上の事業者にとって「実体の見える化」として非常に効果的です。

写真：社屋・代表・スタッフの顔

社屋の外観、オフィスの内観、代表者やスタッフの顔写真は、信頼を大きく左右します。顔が見える会社は、見えない会社より格段に安心感があります。プロのカメラマンによる撮影が理想ですが、難しければ自然光のもとでスマートフォンで撮った清潔感のある写真でも十分です。「実在する人が、実在する場所で対応してくれる」という当たり前を可視化することが、オンラインの信頼を支えます。写真素材の考え方は写真素材について解説した記事も参考になります。

取引実績・認証・受賞歴：第三者の評価は強い

主要な取引先（掲載の同意がある範囲で）、保有する認証（ISO、Pマークなど）、受賞歴、加盟団体・所属組合といった情報は、第三者からの評価という意味で信頼性が高い要素です。自社で「優れています」と言うより、外部からの裏づけがあるほうが説得力を持ちます。取引先名を出せない場合でも、「○○業界の企業を中心に取引」「累計○○社」といった形で、実績の規模感を示すことができます。

その他の項目

従業員数、売上高、決算期、主要取引銀行、加盟団体なども、必要に応じて記載します。とくにBtoB取引では、これらが与信の判断材料になります。すべてを無理に載せる必要はなく、自社の信頼を補強する項目を選んで整えるとよいでしょう。

個人事業主・フリーランスの会社概要：書けない項目はどうする

「会社概要」という名前から、法人だけのものと思われがちですが、個人事業主やフリーランスにも会社概要（事業概要）ページは必要です。むしろ、法人より実体が見えにくい立場だからこそ、丁寧な会社概要が信頼の差を生みます。ここでは個人事業主ならではの書き方を見ていきます。

「書けない項目」は省くか、代わりの事実で埋める

個人事業主の場合、法人なら書ける項目のいくつかが書けません。代表的なのが資本金と設立年月日です。これらは無理に作らず、次のように対応します。

空欄を残すより、書ける事実を並べる

大切なのは、書けない項目に引け目を感じて全体をスカスカにしないことです。資本金や設立年月日が書けなくても、屋号・代表者名・開業年・事業内容・対応エリア・連絡先をしっかり示せば、十分に信頼は伝わります。むしろ、ここまで丁寧に開示している個人事業主は、訪問者から見て「誠実できちんとしている」という好印象につながります。

自宅住所を出したくない場合の現実的な対処

個人事業主で多い悩みが、「自宅で開業しているため、住所を出したくない」というものです。気持ちは理解できますが、所在地が完全に空欄だと信頼を大きく損ないます。現実的な対処としては、次のような方法があります。

• 市区町村までを記載する（番地・建物名は伏せる）
• バーチャルオフィスやレンタルオフィスの住所を利用する
• 連絡先メールと問い合わせフォームを整え、連絡経路を確実にする

ただし前述のとおり、通信販売を行う場合は特定商取引法により原則として住所・氏名・連絡先の表示が求められます。商品やサービスをオンラインで販売するなら、この点は避けて通れません。表示の負担が気になる場合は、対応方法を含めて専門家や所管省庁の情報で確認しておくと安心です。

個人事業主こそ「人柄」で信頼を補う

個人事業主は、法人のような規模や歴史で信頼を示しにくい分、「人柄」や「専門性」で補えます。代表者の顔写真、これまでの経歴や実績、仕事への思いを誠実に書くことで、「この人になら頼めそう」という安心感が生まれます。小規模だからこその丁寧さや、顔の見える対応は、むしろ強みになり得ます。フリーランスや士業のサイトづくりの考え方は士業のホームページ制作を解説した記事も参考になります。

会社概要とE-E-A-T・信頼性の関係

会社概要は、検索エンジンからの評価という観点でも見過ごせません。ここ数年、Googleが品質評価の軸として重視している考え方にE-E-A-Tがあります。これは Experience（経験）・Expertise（専門性）・Authoritativeness（権威性）・Trustworthiness（信頼性）の頭文字をとったもので、なかでも中心に置かれるのが信頼性です。

運営者が誰かを明示することが信頼性の土台

信頼性を支える基本的な要素のひとつが、「誰がこのサイトを運営しているのか」が明確であることです。会社概要は、まさにこの「運営者情報」を提供するページにあたります。社名・所在地・代表者・連絡先を明示することは、読者にとっての安心材料であると同時に、サイト全体の信頼性を示すうえでも意味を持ちます。逆に、運営者が誰だか分からないサイトは、内容がよくても信頼されにくくなります。

サイト内の表記を統一しておく

実務上のポイントとして、社名・住所・電話番号といった基本情報は、サイト内のどこでも同じ表記に統一しておくことをおすすめします。会社概要では「株式会社○○」、フッターでは「（株）○○」、問い合わせページでは別の住所表記……といった食い違いがあると、読み手に小さな違和感を与えます。情報を一貫させることは、信頼を一貫して伝えることにつながります。

「事実」で語り、誇張しない

E-E-A-Tの観点でも、会社概要は事実ベースで誠実に書くことが何より大切です。実績を大げさに見せたり、根拠のない「業界No.1」といった表現を使ったりすると、かえって信頼を損ないます。数字を出すなら集計の根拠が説明できる範囲で、実績を語るなら事実の裏づけがある範囲で。淡々とした正確さこそが、長期的な信頼を育てます。E-E-A-Tやコンテンツの信頼性についてはコンテンツマーケティングを解説した記事でも触れています。

よくある不足・失敗：会社概要が信頼を損なうとき

ここまで「載せるべきもの」を見てきましたが、実際の現場では「載せていないこと」「ずれていること」が信頼を損なっているケースが目立ちます。よくある失敗を、対策とあわせて整理します。

失敗1：住所と電話番号だけの「最小限すぎる」会社概要

もっとも多いのが、必要最低限の情報しかない会社概要です。住所と電話番号だけ、あるいは社名と事業内容だけ、といった状態では、訪問者の不安に答えきれません。会社概要は「省スペースで済ませる場所」ではなく、「丁寧に答える場所」だと捉え直すことが第一歩です。

失敗2：情報が古いまま更新されていない

移転したのに旧住所のまま、代表が交代したのに前任者の名前のまま、といった「更新漏れ」は信頼を直接損ないます。会社概要は一度作って終わりではなく、変更があるたびに見直すべきページです。少なくとも年に一度は内容を点検する習慣をつけると安心です。

失敗3：登記・開業届と内容が食い違っている

社名の表記、所在地、設立年月日などが、登記や開業届の内容と食い違っているケースもあります。細部のずれは、与信チェックの場面で「正確さに欠ける会社」という印象を与えかねません。公的な書類と突き合わせて、一字一句正確に書くことが大切です。

失敗4：文字だけで視覚的に整理されていない

必要な情報はあっても、長い文章でだらだらと書かれていると読みにくく、知りたい項目にたどり着けません。会社概要は表形式で整理するのが基本です。項目名と内容を左右に並べた表にするだけで、格段に読みやすくなります。情報の見せ方そのものが、丁寧さの印象を左右します。

失敗5：スマートフォンで見づらい

会社概要を確認する人の多くは、スマートフォンで見ています。パソコンでは整って見える表が、スマホでは横にはみ出して読めない、という状態は珍しくありません。スマホでの表示確認は必須です。スマートフォン対応の重要性はスマホ対応について解説した記事で詳しく扱っています。

失敗6：会社概要ページが見つけにくい

意外と見落とされるのが、「会社概要ページへの導線」です。ナビゲーションメニューやフッターに「会社概要」へのリンクがないと、確認したい人がたどり着けません。会社概要は、サイトのどのページからでもすぐに開ける場所に置くのが鉄則です。

会社概要ページの作り方：手順と整え方

ここまでの内容を踏まえ、実際に会社概要ページを作る（または見直す）手順を整理します。難しく考える必要はありません。順番に埋めていけば、誠実で読みやすいページになります。

手順1：登記・開業届を手元に用意する

まず、登記事項証明書（法人）または開業届の控え（個人事業主）を手元に用意します。社名・所在地・設立（開業）年月日・事業内容を、これらの公的書類と一致させるためです。記憶やうろ覚えで書かず、正確な情報を写すところから始めます。

手順2：必須項目を表形式で並べる

用意した情報をもとに、社名・所在地・代表者名・設立（創業）・事業内容・連絡先・資本金（法人）を表形式で並べます。項目名を左、内容を右に置く2列の表が基本です。許認可が必要な業種は、登録番号もここに加えます。

手順3：信頼を高める要素を足す

土台ができたら、沿革・企業理念・代表あいさつ・地図・写真・取引実績などから、自社の信頼を補強するものを選んで足します。すべてを盛り込む必要はありません。自社の強みや、訪問者が不安に感じやすい点を補う要素を優先します。

手順4：表記を統一し、スマホで確認する

最後に、サイト全体で社名・住所・連絡先の表記が統一されているかを確認し、スマートフォンでの表示をチェックします。表が崩れていないか、文字が小さすぎないか、地図が正しく表示されるかを実機で見ておきます。

会社概要の表示イメージ

具体的にどう並べるか、表示形式の一例を示します（内容はあくまで形式の例です）。

このように、項目名と内容を左右に整理するだけで、必要な情報がひと目で伝わります。あとは自社に必要な項目を加減すれば、過不足のない会社概要になります。

外注する場合の考え方：会社概要は制作に標準で含まれる

会社概要ページは、ホームページ制作を外注する場合、通常は基本料金に含まれる範囲です。特別なオプションが必要になることは少なく、むしろ「どんな情報を載せるべきか」を一緒に整理してくれる制作会社かどうかが、仕上がりを分けます。

確認したいポイント

• 原稿づくりに伴走してくれるか。どの項目を載せるべきか、業種に応じて助言してくれること。
• 許認可・特商法への配慮があるか。業種特有の必要項目を見落とさないこと。
• スマホ表示・表組みが整っているか。会社概要は表が崩れやすいため、レスポンシブ対応が確実なこと。
• 公開後の修正に無理なく対応できるか。移転や代表交代などの更新に応じられること。

制作会社の比較や選び方の観点は制作会社の選び方を解説した記事で詳しくまとめています。複数社を比較する際の物差しとしてご活用ください。

格安HP屋の場合

参考までに当社の例を挙げます。格安HP屋は東京都千代田区神保町のホームページ制作会社で、2020年の創業以来、全国の中小事業者・個人事業主のサイトづくりに対応してきました。料金はHP新規25万円／リニューアル30万円／LP8万円（いずれも税込・追加料金なし・修正無制限）で、サーバーとドメインの実費（年1〜2万円程度）のみ別途いただきます。完全オリジナルデザイン・WordPress・レスポンシブ対応・SEOの基本対策・問い合わせフォームを標準装備し、会社概要ページの原稿づくりもご相談いただけます。最短2週間で公開でき、お問い合わせはinfo@kakuyasuhp.comで承ります（電話受付は行っておりません）。制作費の相場や内訳についてはホームページ制作費用の解説記事もあわせてご覧ください。

まとめ：誠実に整えた会社概要が、最後のひと押しになる

会社概要は、サイトの中でいちばん地味なページかもしれません。けれども、取引・採用・購入を迷っている人が「最後に開く」のは、たいていこのページです。ここで「実在して、信頼できる会社だ」と感じてもらえるかどうかが、温まった見込み客を後押しできるかどうかを分けます。

必要なのは、奇をてらった演出ではありません。社名・所在地・代表者・設立・事業内容・連絡先という土台を、登記や開業届と一致する形で正確に書くこと。業種に応じて許認可や特商法の表記を加えること。そして沿革・理念・地図・写真で「人」と「実体」を見せ、信頼を一段引き上げること。個人事業主であれば、書けない項目を無理に作らず、書ける事実を誠実に並べること。どれも派手さはありませんが、この積み重ねが信頼を育てます。

まずは、自社の登記事項証明書または開業届を手元に置き、本記事の必須項目を一つずつ埋めてみてください。完璧を最初から目指す必要はありません。正確に、丁寧に、訪問者の「この会社は大丈夫か」という問いに一つずつ答えていく――その姿勢こそが、最後のひと押しになります。会社概要の作り方やホームページ全般のご相談は、いつでもinfo@kakuyasuhp.comまでお寄せください。